近年、家族葬をする人が増えていますが、なぜ増えているのでしょう？
一般的な葬儀と家族葬では、香典などに違いはあるのでしょうか？
今回は家族葬が増えている理由や行う際に気を付けること、香典辞退する場合のポイントについて紹介します。
目次
家族葬とは？
家族葬とは、家族をはじめとする親しい方のみで故人をお見送りするお葬式の総称です。
訃報を聞いた方がどなたでも弔問できる一般的な葬儀と違い、家族葬は遺族が参列者を決められるところが特徴です。
そのため、一般的な葬儀より小規模になることがほとんどです。
家族葬と一般的な葬儀の違い
一般的な葬儀では、弔問客への対応で遺族は悲しみに暮れる間もないほど忙しいことがほとんどです。
しかし、家族葬は参列者を限定し少人数で行うため、故人とのお別れをゆっくり共有することができます。
親族にも知らせず家族だけで行う、親しくお付き合いがあった方にも知らせる、など家族葬といっても様々なパターンがあります。
家族葬が増えた理由
一般的に多い理由は以下です。
【家族葬が増えた理由】
- 近所の付き合いや親戚など、人との関係が希薄化した
- 昔に比べて高齢者の年齢が高くなり、参列が難しくなった
- 形式にこだわらなくなった
最近では、感染対策が大きな原因としてあげられます。
感染拡大防止と参列される高齢者の感染予防の点から、参列者を限定する家族葬を行われる方が増えています。
また葬儀費用が抑えることができることも、選ばれる理由の一つです。
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家族葬を行う時に気をつけること
家族葬を行う際に気をつけることを紹介します。
訃報を知らせる相手
故人の兄弟姉妹には必ず伝えましょう。
仲が険悪だったから連絡はしない、ということはしないようにしましょう。
また、年賀状などで親しかった相手の存在を確認しておくことも必要です。
伝える相手が少なくなることで、大切な方まで省かないようにして下さい。
勤めている会社へ報告
故人や遺族が勤めている会社への連絡は必須です。
会社も訃報時の対応がありますので、家族葬で限られた身内で行うなど葬儀の詳細を伝えましょう。
遺族は忌引休暇を取得することになるため、仕事の調整も考えておきましょう。
葬儀後にすること
葬儀後には、訃報を知らせていなかった近しい方に事情を書いた挨拶状を出しましょう。
葬儀後に、弔問に訪れる方もいらっしゃいます。
急な弔問にも対応できるよう、自宅には返礼品を準備しておきましょう。
家族葬での香典を辞退する
小規模の家族葬の場合、香典に関して参列者から受け取るのは申し訳ない、香典返しの手間を減らしたいと言った理由で香典を辞退することがあります。
これは、故人を亡くし心神喪失の状態で香典返しをする余裕がないこともあるからです。
香典は辞退する場合は、その旨をハッキリ示すことが大事です！
しかし、香典を辞退することを伝えていても、香典を受け取って欲しいと仰る方もいます。
どうしてもお断りできない場合は、他の参列者から見えない場所で受け取るなど配慮をしましょう。
弔問する側も遺族の意向に理解を
弔問する側も、遺族側がどのような形式で葬儀を行うか確認しましょう。
家族葬では、遺族が香典を辞退する場合が多数を占めます。
香典に関して何も連絡がなくても、遺族が香典を受け取らないことも多いです。
もちろん、香典を必ず辞退しなければならないといったことはありません。
不安であれば香典を用意して参列し、遺族の意向を確かめましょう。
また、家族葬で香典辞退しても、親族からは受け取ることが多いようです。
家族葬にかかる費用
小規模で行う家族葬は、費用が安くなるイメージがありますが、実は一般的な葬儀とあまり変わりません。
むしろ一般的な葬儀と大きく違うところは、葬儀費用の支払いに香典を充てることができない点です。
香典で葬儀費用全てを賄うことはできませんが、費用を押さえることはできます。
参列者を限定しているため心理的負担は少ないですが、一般的の葬儀より遺族の金銭的負担が多いデメリットもあります。
良い葬儀社とは？
最近は、家族葬に対応してくれる葬儀社も増えています。
しかし、どなたもお亡くなりになるのは突然のことです。
そんな万が一の時、どういった対応をしてくれる葬儀社が良い業者なのでしょうか？
詳細な見積もりを作成してくれる
葬儀費用は、わかりづらく「ブラックボックスである」といった意見もあります。
良い葬儀社は料金体系が明確であり、顧客の要望に応じて詳細な見積もりを作成してくれます。
事前に相談をして、見積もり書を作成してくれるか確かめましょう。
遺族の要望に応じる姿勢がある
「こんな葬儀にしたい」「費用を抑えたい」など、遺族の要望を親身になって考えてくれる葬儀社は良い業者といえます。
一方的にプラン勧めてくるような葬儀社は、注意が必要です。
経験豊富なスタッフがいる
厚生労働省が認定している「葬祭ディレクター」という制度があります。
この資格を保有したスタッフが在籍している葬儀社を選ぶと良いでしょう。
葬儀ディレクターとは？
葬儀に関わる知識や技能を証明する厚生労働省が認定した資格を持った人。
地域の評判、口コミ
地域の評判、口コミはとても参考になります。
他には、葬儀場の設備が充実しているかも確認して選ぶと良いでしょう。
最近は、ネット上で葬儀社を選ぶことができますが、その場合注意が必要です！
低価格を売りにしている業者も多いですが、実際にはオプションの追加で高額になるトラブルが発生しています。十分気を付けましょう。
まとめ
どなたでも、いつか必ず最期を迎えます。
家族葬をひとつの選択肢として考えてみてはいかがでしょうか。
また突然その時が来ても慌てないために、事前に葬儀社に相談しておくのもよいでしょう。
